LINE広告とは？多彩な配信面を持つ広告プラットフォームの概要を解説

コミュニケーションアプリ「LINE」をはじめ、LINEが提供する各種サービスに広告を配信できるLINE広告。多彩な配信面を持っているため、幅広いユーザーへのリーチが可能です。この記事では、LINE広告や配信面の概要、出稿する際の手順について解説します。

LINEは、2021年6月時点で8,900万人／月が利用しており、ユーザーの年齢層も若い世代から高齢者まで幅広いことで知られています。

LINE広告は、簡単な手続きで広告配信が始められます。ターゲットを絞った配信もできるため、自社に合ったユーザーにリーチすることができるでしょう。

LINE広告は、LINEが提供する各種機能やサービスなど、さまざまな箇所に配信できます。具体的な配信面と機能・サービスの内容は以下の通りです。

ここでは、広告の配信ができるこれらの配信面の概要について解説します。

引用元：【公式】LINE広告とは

タイムラインとは、自身の近況などを投稿できる機能です。タイムラインの月間アクティブユーザー数は6,800万人以上（2019年8 月時点）とされており、幅広い年齢層が利用しています。広告はユーザーの投稿に混ざって表示されるため、ユーザーの目にも止まりやすいでしょう。

引用元：【公式】LINE広告とは

トークリストは、LINEユーザーが最も目にするトークが一覧で表示されている画面です。LINE広告は、トークリストの最上部に表示されます。多くの人の目にとまりやすく、大々的なプロモーションを展開したいときなどに活用できます。

引用元：【公式】LINE広告とは

LINE NEWSは、ニュースタブまたは公式アカウントなどからニュースを発信するサービスです。月間のアクティブユーザー数が7,500万人（2020年4月時点）を超えるなど、ユーザー数の多さが特徴です。ニュースタブのトップページのほか、340媒体（2021年4月時点）の記事一覧ページへの広告配信が可能です。

引用元：【公式】LINE広告とは

LINEマンガは、LINEが提供する電子コミックサービスです。LINEマンガアプリは2,800万件以上（2020年8月時点）のダウンロード数を誇り、若い世代を中心に利用されています。広告は、マンガの一覧が表示される中に、他の漫画に混ざる形で表示されるほか、話の最後に表示されます。

引用元：【公式】LINE広告とは

LINE BLOGはLINEが提供するブログサービスです。2014年のサービス開始以来、芸能人やインフルエンサーなど多くの「公式ブロガー」と呼ばれる著名人が情報発信しています。ユーザーは若い世代が中心で、女性比率が高いのが特徴です。ブログが更新されるたびに読者が訪れるので、多くの人の目に広告が止まります。

引用元：【公式】LINE広告とは

LINEポイントクラブは、条件をクリアするとポイントがもらえるサービスです。貯めたポイントは、LINE Payの支払いやスタンプとの交換、LINE Gamesでの利用など、LINEの各種サービスで利用できます。LINEポイントクラブは、比較的高い年齢層のユーザーも多く、高いリーチ力を誇っています。

引用元：【公式】LINE広告とは

LINEショッピングは、家電や雑貨、コスメなどの商品をLINEアプリ上で購入できるサービスです。扱う商品は1億点を超えており、2020年9月時点で3,500万人が会員登録をしています。ユーザーの多くは女性で、特に20代後半から40代前半が多いとされているため、これらの世代をターゲットとした商品やサービスの広告配信に適しているでしょう。

引用元：LINE広告

LINE広告ネットワークとは、LINEが提携している外部アプリへの広告配信ができるアドネットワークです。アプリのジャンルは漫画やライフスタイル、ビジネス、ファッションなど幅広く、ターゲットを絞って配信することもできます。

引用元：LINE広告

ウォレットはLINEが提供する各種決済サービスの管理が行える機能です。広告は「ウォレット」タブに配信されます。月間ユーザー数は5,400万人以上（2020年2月時点）にのぼり、若い世代から高齢者まで多くの方が利用しているため、幅広い世代にリーチしたいときにおすすめです。

引用元：LINE広告

LINEチラシは、地域のショップの特売情報などが閲覧できるデジタルチラシサービスです。LINEチラシは商品購入を検討する際に利用するため、購買意欲の高いユーザーにリーチできます。

引用元：LINE広告

LINEクーポンは、コンビニやスーパー、ドラッグストアなど全国約50,000店（2020年9月時点）で利用できるクーポン提供サービスです。広告はトップページやキャンペーンページの下部に配信されます。女性ユーザーが大半を占めており、中でも40〜50代をボリュームゾーンとしていることから、中高年世代をターゲットとした商品やサービスに適しています。

引用元：LINE広告

LINEマイカードは、飲食店やドラッグストア、スーパーなどさまざまなお店のポイントカードや会員証をLINEアプリ内で一元管理できるサービスです。カード一覧が表示されている画面や「カードをさがす」画面の下部に広告が配信されます。10代から50代以降まで、さまざまな年齢層のユーザーが利用している点が特徴です。

LINE広告では、ターゲットを設定したうえ広告配信を行うことができます。ここでは具体的なターゲット設定の種類について解説します。

デモグラフィックデータとは、ユーザーの年齢や性別、住んでいる地域などのデータのことです。LINE広告では、これらのデータを基にターゲットを絞って配信することができます。特定の年齢層をターゲットとした広告を出稿したい、地域限定のキャンペーン広告を展開したい場合などに活用できます。ターゲットにアプローチしやすいため、広告配信の費用対効果も高くなる可能性があります。

オーディエンス配信は、ユーザー情報に基づいてターゲットを絞って配信します。例えば、特定の商品を購入したユーザーに対して、購入した商品に関連した広告を配信することもできます。

友だち追加は、LINE公式アカウントが友だちを増やすことを目的とした広告です。広告費が発生するのは実際に友だち追加された時のみのため、少額から利用できます。また、ターゲティング配信ができるので、自社の商品やサービスにマッチした質の高い友だち獲得が可能です。

友だちオーディエンス配信は、LINE公式アカウントの友だちに基づいて配信先を設定できる機能です。友だちとして追加しているユーザーに対する配信であるため、商品やサービスに興味を持つ可能性も高くなります。また、ブロック中の友だちも配信先として設定可能です。

類似配信では、過去に広告配信を行ったユーザーと類似したユーザーを探して広告配信を行います。例えば、「友だちオーディエンス配信」で作成した配信先と類似しているユーザーや特定のページを訪れているユーザーにも配信可能です。

リエンゲージメント配信は、アプリをインストールしているものの、使用していないユーザーに広告を配信します。ユーザーが過去にそのアプリ内でとった行動に基づいたターゲティングもできるため、自社のターゲットとしているユーザーへもリーチしやすいでしょう。

LINE広告を始めるには、IDの取得や支払い情報の登録などいくつかの手順を経なければなりません。ここでは、LINE広告を始める際の具体的な手順を解説します。

LINE広告の利用にあたっては、まず初めにLINEビジネスIDを取得します。LINEビジネスIDとは、LINEが提供するビジネス向けの各種サービスを利用する際に必要となるIDです。IDはメールアドレスもしくはLINEアカウントを使って発行します。

引用元：LINEビジネスIDの発行方法（LINE広告）

LINEビジネスIDだけでは広告の出稿はできません。LINE広告を利用するには、広告アカウントを作成しましょう。アカウントの作成にあたっては、LINEビジネスIDのほか、広告主のLINE公式アカウントも必要で、無料で作成できます。なお、広告アカウントは、宣伝する商材もしくは広告主単位で作成するのが一般的です。

引用元：広告アカウントの作成方法（LINE広告）

また、クレジットカードの登録も必要です。クレジットカード情報は、管理画面の「請求と支払い」から登録します。登録後、LINE側で企業や商品・サービスに関する審査が行われ、審査を通過すると広告を出稿できるようになります。

引用元：クレジットカードの登録方法（LINE広告）

配信するクリエイティブ（広告）を作成・入稿し、「LINE Tag」と呼ばれる効果測定を行うためのタグを設置します。LINE Tagには以下の3種類があります。

• ベースコード：ユーザー行動を計測
• コンバージョンコード：コンバージョンを計測
• カスタムイベントコード：広告主によって自由にユーザーをラベリングできる

クリエイティブの入稿、タグの設置が完了したら、配信メディアやランディングページなどの登録を行います。広告の配信目的は「キャンペーン」、配信先・単価設定は「広告グループ」で行います

LINE広告には、ガイドラインが設定されており、一部の商材に関しては広告の掲載ができません。また、業種や業界単位で掲載不可となっているケースもあるため注意が必要です。掲載不可の具体的な商材は以下の通りです。

• 宗教関連
• ギャンブル関連、パチンコなど（公営競技・公営くじは除く）
• 出会い系、マッチングサイトなど（一部を除く）
• 連鎖販売取引
• 探偵業
• たばこ、電子タバコ
• 武器、毒物劇物
• 政党
• 公益法人、NPO/NGO、社団法人（一部を除く）
• 生体販売
• 整骨院、接骨院、鍼灸院など
• 未承認医薬品、医療機器など
• 消費者金融などの貸金業、質屋（一部を除く）
• ネット関連ビジネス（情報商材、自己啓発セミナーなど）
• 募金、寄付、クラウドファンディングなどの資金調達（一部を除く）
• その他LINEが不適合と判断した業種、業態、サービス

また、上記に含まれていない商材でも、広告の文言によっては掲載不可となるケースもあります。

引用元：LINE広告審査ガイドライン

今回は、LINE広告の概要から具体的な配信面、配信先の設定などについて解説しました。LINEは幅広い年齢層のユーザーが利用しているサービスですので、ターゲットとしている層にもリーチしやすいでしょう。