ホームページやECサイト、スマホアプリ、実店舗などオンライン・オフライン問わず、今やさまざまな接点から見込み顧客が流入します。顧客情報の取り扱いも煩雑化し、別々のシステムやデータベースで管理することにより、サイロ化に直面している企業も少なくありません。
そこで注目を浴びているのが「CDP」です。
CDPとは、自社が持つ顧客一人ひとりの属性や行動データを収集・統合し、マーケティング分析に活用するプラットフォームのこと。サイロ化していた1st Partyデータの統合を容易にし、企業におけるさまざまなマーケティング活動の効率化に貢献します。
本記事では、CDPの概要から、導入が必要な理由、実践できることを詳しくご紹介します。また、記事後半ではCDPツール選びのポイントも解説しますので、導入を検討中の方はぜひ参考にしてみてください。
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目次
CDPとは「Customer Data Platform」の略であり、自社が蓄積した1st Partyデータなどを収集・統合し、分析するためのデータプラットフォームのこと。最大の特徴は、住所・氏名・メールアドレス・生年月日など、顧客個人の情報を収集できる点です。
ホームページやECサイト、スマホアプリなどオムニチャネル化が加速したことで、企業と顧客との接点は増えました。しかし、同時に取り扱う情報やデータも増え、その管理は容易ではありません。
CDPは、管理しづらい1st Partyデータを収集・統合するだけでなく、CRM、アドテクノロジーツールなど外部サービスと連携し、マーケティング施策に落とし込めます。
例えば、自社が保有する顧客の氏名・年齢・性別・購入履歴に加え、サイトへのアクセスログ、店舗へのチェックインなどの情報をすべて結びつけます。これにより、顧客情報の一元管理だけでなく、行動パターンの把握ができ、より詳細なマーケティング分析が可能。
使用するデバイスが増え、次々に登場する新たなサービスによって顧客ニーズも常に変動し、多様化しています。そのなかで、膨大なデータをマーケティング戦略に活用するためには、CDPのような個別のデータ収集・統合・分析のできるプラットフォームが必要不可欠です。
CDPは、CRM・Web集客ツール・1st Partyデータなど部門の異なるさまざまなシステムと相互接続し、データの蓄積・統合・分析が可能です。
近年、企業は顧客のWebサイトへのアクセスログやオフラインの購買履歴、IoT製品から得られる情報など、さまざまなデジタルデータを収集できるようになりました。つまり、格段に顧客情報を活用したマーケティング戦略がしやすい時代に突入したわけです。
しかし、データを収集・分析、活用するためのDMP、CRMなど専用システムが登場したものの、部門や用途ごとに連携が取れず、必ずしも有用とは言えません。
特定個人に紐づいたデータを蓄積しても、連携が取れなければ意味がありませんよね。
CDPは、従来の課題であった異なるシステムへの相互接続を可能にし、データを収集・統合・分析できます。つまり、一元的なデータベースの役割を担うプラットフォームとして必要性が増しているわけです。
参考記事
ここでは、CDPを導入することで実践できることを以下3つの観点からご紹介します。
1つずつ見ていきましょう。
CDPを導入することで、さまざまなシステムにまたがる顧客情報を効率良く収集できます。
具体的には、顧客の氏名・年齢・性別などの属性や嗜好、Webサイト上の問い合わせ・購入履歴などを収集することで、自社商品やサービスへの関心度を分析可能。さらに、Web上の顧客情報だけでなく、実店舗での購入履歴やアンケートの集計結果などを収集できるCDPもあります。
オンライン・オフラインを問わず、横断的な顧客情報をより多く収集できるのが、CDPの魅力です。複数のシステムにサイロ化していた情報を収集することで、マーケティング施策における踏み込んだ分析ができ、今後のアプローチを検討するうえでも役立ちます。
CDPは、複数のシステムから収集した顧客データを蓄積することはもちろん、顧客一人ひとりにIDを割り振り、氏名やメールアドレスなどの情報を統合できます。つまり、蓄積したデータや情報が別々に格納されるのではなく、顧客IDと紐づいて管理されるため、顧客ごとの情報として整理できます。
顧客データが蓄積すればするほど属性値や潜在ニーズが明確化し、自社商品やサービスに効果的なマーケティング施策につながるでしょう。
また、自社システムに特定の顧客情報が不足している場合でも、3rd Partyデータを活用して、推測データを補完するCDPもあります。自社の事情に適したCDPを導入することで、より戦略的なマーケティング施策が可能です。
CDPは、顧客情報の収集・蓄積・統合だけでなく、分析も効率的に行えます。
例えば、顧客IDと紐づいたデータや情報には以下のようなものがあります。
これらの情報が顧客IDと統合化されているため、個人に対してピンポイントでより効率的な分析が可能です。年齢や性別、居住エリアが同じ属性であっても、必ずしも同一商品やサービスに関心が高いとは限りません。
CDPに蓄積した情報を活用することで、個人の属性値に加えて、Webサイトへの訪問履歴、ECサイトでの購入履歴を分析すれば、顧客の関心度が見えてきます。このようにCDPを導入すれば、異なるシステムのさまざまなデータと紐づけたうえで、ターゲット分析が可能です。
DMPとは「Data Management Platform」の略であり、インターネット上のユーザー行動履歴や属性データなどを収集し管理できるプラットフォームのこと。
ユーザー情報を収集して分析するツールとしては、CDPと混同しやすいですが「取得できるデータの種類」などに明確な違いがあります。ここでは、DMPの種類である「プライベートDMP」「パブリックDMP」に分けて、CDPとの違いをご紹介します。
| 種類 | 収集データの違い | 活用する施策の違い |
|---|---|---|
| CDP |
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| プライベートDMP |
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| パブリックDMP |
|
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プライベートDMPとは、自社データを活用するためのDMPであり、CDPのように以下の顧客情報を一元管理しています。
例えるならば、自社データや情報の保管庫のようなイメージです。パブリックDMPとは違い、自社に限定したデータを取り扱うのが特徴。保管庫に一元的に格納された自社データをより深く分析することで、CRM施策やLTVの向上などに役立ちます。
プライベートDMPとCDPは、ほぼ同義の意味で使われることも覚えておきましょう。
一方、パブリックDMPは「オープンDMP」とも呼ばれ、社内データを一元的に管理するプライベートDMPやCDPとは異なり、外部データを中心に管理しています。つまり、顧客個人を識別した情報は保管せず、取得できるデータは、3rd Partyデータと言われる匿名の顧客情報です。
パブリックDMPで保管できる情報には、以下のようなものがあります。
これらの情報を、Cookieやデバイス、IPアドレスなどの匿名情報から取得しています。
パブリックDMPは、外部情報を収集するため、CDPのように個人を識別できる情報を収集、保管することはできません。そのため膨大な外部情報を活用した新規顧客開拓や、広告運用をはじめとするWebマーケティング集客施策におすすめです。
ここまでの内容で、CDPとプライベートDMPは同義ですが、パブリックDMPとは取り扱うデータそのものが異なるということが理解できました。また、それぞれで活用できるマーケティング施策にも違いがあるため、ぜひ参考にしてみてください。
ここでは、自社に最適なCDPツール選びのポイントについて、詳しくご紹介します。
一口にCDPツールと言っても、導入する業界に合わせて、最適な分析方法や操作画面の使い勝手は異なり、事前の確認が必要です。1つずつ確認していきましょう。
さまざまなシステムにまたがる顧客情報を効率良く収集できるCDPツールですが、データを収集するだけでは意味がありません。収集・統合したデータをもとに、自社の業種に合わせた最適な分析が必要です。
例えば、以下のようにさまざまな分析方法を導入しているCDPツールがあるため、事前に確認してみましょう。
このように検討している業種や部門に応じて、CDPツールに必要な分析方法は異なります。ぜひ、事前に最適化したうえで検討してみてください。
CDPツールは、顧客情報を自動で収集・分析でき非常に便利ですが、必要に応じて企業側がデータを編集する場合もあります。そのため、CDPツール管理画面の操作感については、事前に確認しておいた方が良いでしょう。
例えば、ユーザーの利用動向や属性情報をワンクリックでインポートできるなど、UIやUXを工夫しているCDPツールが理想です。多くのCDPツールでは、無料トライアルを設けていますから、ぜひ各ツールを比較検討してみてください。
またマルチデバイス対応のCDPツールがほとんどですので、スマートフォンやタブレットなどで使用感をチェックしましょう。
データ統合・分析・広告連携・スコアリング・外部ツールとのAPI連携など、CDPツールにはさまざまな機能があり、導入時には緻密な設計が必要不可欠です。自社にマーケティング人材のリソースが確保できる状況では、専任者を中心に設計を進めますが、そうでない場合には、ベンダーに設計からサポートを依頼します。CDPツール導入後のサポートやマーケティング全体の設計まで対応してもらえるか、各社のサポート内容を比較しましょう。
また、自社にCDPツールの活用ノウハウが不足している場合、ベンダーが運用ノウハウを提供してくれるケースもあります。事前にどのような支援を受けられるのかも、確認してみてください。
最後にCDP導入で得られる効果について、改めて整理したいと思います。費用に対して、十分な効果が得られるのか確認しておきましょう。
複数のシステムにサイロ化していた顧客情報を統合し、顧客IDごとに管理できるため、個別のアプローチが可能です。顧客ごとの興味や関心に基づいて、よりピンスポットの戦略的なマーケティング施策を進められるでしょう。
複数のシステムに顧客データを保管している場合、管理が不十分になり、課題の発見や改善スピードが遅れるケースがあります。
しかし、CDPツールを導入すれば、これまで複数のシステムにまたがっていた顧客データを統合できサイロ化を防止。
その結果、顧客の課題についてスピーディーに分析し、PDCAサイクルを高速化できます。顧客データの可視化、サイロ化防止、業務効率の向上にCDPツールを検討してみてください。
CDPとは「Customer Data Platform」の略であり、自社が蓄積した1st Partyデータなどを収集・統合し、分析するためのデータプラットフォームのことでした。
サイロ化していた顧客データの統合を容易にし、最適化されたデータを分析することで、顧客属性に合わせたマーケティング戦略が可能です。
しかし、CDPでは膨大な顧客情報を収集できるものの、統合データの分析や個別シナリオの作成には多くのリソースが必要で、導入から運用に至るまで容易ではありません。そこで、アドフレックス・コミュニケーションズでは、AI搭載型CDPを提供するLytics（リティクス）とパートナー契約を締結。
AIがユーザーインサイトや行動を分析し、最適なセグメントの設計や発見をもたらし、精度の高いマーケティング施策をサポートいたします。アドフレックスは、デジタルマーケティング分野での、さまざまな課題解決に向けて、最適なAIソリューション・サービスを拡大し、新しい価値の提供に努めてまいります。
Lyticsについての詳細は、こちらよりお気軽に問い合わせください。
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アドフレックス・コミュニケーションズ公式アカウントです。
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