MARKETING COLUMN マーケティングコラム

CDPとは?特徴や実践できること、選び方のポイントまで網羅的に解説!

2021.11.05

ホームページやECサイト、スマホアプリ、実店舗などオンライン・オフライン問わず、今やさまざまな接点から見込み顧客が流入します。顧客情報の取り扱いも煩雑化し、別々のシステムやデータベースで管理することにより、サイロ化に直面している企業も少なくありません。

 

そこで注目を浴びているのが「CDP」です。

 

CDPとは、自社が持つ顧客一人ひとりの属性や行動データを収集・統合し、マーケティング分析に活用するプラットフォームのこと。サイロ化していた1st Partyデータの統合を容易にし、企業におけるさまざまなマーケティング活動の効率化に貢献します。

 

本記事では、CDPの概要から、導入が必要な理由、実践できることを詳しくご紹介します。また、記事後半ではCDPツール選びのポイントも解説しますので、導入を検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

1.CDPとは

CDPとは「Customer Data Platform」の略であり、自社が蓄積した1st Partyデータなどを収集・統合し、分析するためのデータプラットフォームのこと。最大の特徴は、住所・氏名・メールアドレス・生年月日など、顧客個人の情報を収集できる点です。

 

ホームページやECサイト、スマホアプリなどオムニチャネル化が加速したことで、企業と顧客との接点は増えました。しかし、同時に取り扱う情報やデータも増え、その管理は容易ではありません。

 

CDPは、管理しづらい1st Partyデータを収集・統合するだけでなく、CRM、アドテクノロジーツールなど外部サービスと連携し、マーケティング施策に落とし込めます。

 

例えば、自社が保有する顧客の氏名・年齢・性別・購入履歴に加え、サイトへのアクセスログ、店舗へのチェックインなどの情報をすべて結びつけます。これにより、顧客情報の一元管理だけでなく、行動パターンの把握ができ、より詳細なマーケティング分析が可能。

 

使用するデバイスが増え、次々に登場する新たなサービスによって顧客ニーズも常に変動し、多様化しています。そのなかで、膨大なデータをマーケティング戦略に活用するためには、CDPのような個別のデータ収集・統合・分析のできるプラットフォームが必要不可欠です。

2.CDPの導入が必要な理由

CDPは、CRM・Web集客ツール・1st Partyデータなど部門の異なるさまざまなシステムと相互接続し、データの蓄積・統合・分析が可能です。

 

近年、企業は顧客のWebサイトへのアクセスログやオフラインの購買履歴、IoT製品から得られる情報など、さまざまなデジタルデータを収集できるようになりました。つまり、格段に顧客情報を活用したマーケティング戦略がしやすい時代に突入したわけです。

 

しかし、データを収集・分析、活用するためのDMP、CRMなど専用システムが登場したものの、部門や用途ごとに連携が取れず、必ずしも有用とは言えません。
特定個人に紐づいたデータを蓄積しても、連携が取れなければ意味がありませんよね。

 

CDPは、従来の課題であった異なるシステムへの相互接続を可能にし、データを収集・統合・分析できます。つまり、一元的なデータベースの役割を担うプラットフォームとして必要性が増しているわけです。

3.CDPで実践できること

ここでは、CDPを導入することで実践できることを以下3つの観点からご紹介します。

 

  • データの収集
  • 蓄積・統合
  • 分析

 

1つずつ見ていきましょう。

3-1.データの収集

CDPを導入することで、さまざまなシステムにまたがる顧客情報を効率良く収集できます。

 

具体的には、顧客の氏名・年齢・性別などの属性や嗜好、Webサイト上の問い合わせ・購入履歴などを収集することで、自社商品やサービスへの関心度を分析可能。さらに、Web上の顧客情報だけでなく、実店舗での購入履歴やアンケートの集計結果などを収集できるCDPもあります。

 

オンライン・オフラインを問わず、横断的な顧客情報をより多く収集できるのが、CDPの魅力です。複数のシステムにサイロ化していた情報を収集することで、マーケティング施策における踏み込んだ分析ができ、今後のアプローチを検討するうえでも役立ちます。

3-2.蓄積・統合

CDPは、複数のシステムから収集した顧客データを蓄積することはもちろん、顧客一人ひとりにIDを割り振り、氏名やメールアドレスなどの情報を統合できます。つまり、蓄積したデータや情報が別々に格納されるのではなく、顧客IDと紐づいて管理されるため、顧客ごとの情報として整理できます。

 

顧客データが蓄積すればするほど属性値や潜在ニーズが明確化し、自社商品やサービスに効果的なマーケティング施策につながるでしょう。

 

また、自社システムに特定の顧客情報が不足している場合でも、3rd Partyデータを活用して、推測データを補完するCDPもあります。自社の事情に適したCDPを導入することで、より戦略的なマーケティング施策が可能です。

3-3.分析

CDPは、顧客情報の収集・蓄積・統合だけでなく、分析も効率的に行えます。
例えば、顧客IDと紐づいたデータや情報には以下のようなものがあります。

 

  • 顧客番号
  • 年齢
  • 性別
  • 生年月日
  • 住所
  • 氏名
  • 購買履歴
  • Webサイトの閲覧履歴
  • 問い合わせ履歴
  • アンケートの集計結果など

 

これらの情報が顧客IDと統合化されているため、個人に対してピンポイントでより効率的な分析が可能です。年齢や性別、居住エリアが同じ属性であっても、必ずしも同一商品やサービスに関心が高いとは限りません。

 

CDPに蓄積した情報を活用することで、個人の属性値に加えて、Webサイトへの訪問履歴、ECサイトでの購入履歴を分析すれば、顧客の関心度が見えてきますこのようにCDPを導入すれば、異なるシステムのさまざまなデータと紐づけたうえで、ターゲット分析が可能です。

4.CDPとDMPの違い

DMPとは「Data Management Platform」の略であり、インターネット上のユーザー行動履歴や属性データなどを収集し管理できるプラットフォームのこと。

 

ユーザー情報を収集して分析するツールとしては、CDPと混同しやすいですが「取得できるデータの種類」などに明確な違いがあります。ここでは、DMPの種類である「プライベートDMP」「パブリックDMP」に分けて、CDPとの違いをご紹介します。

種類収集データの違い活用する施策の違い
CDP・顧客の氏名・住所・メールアドレス
・顧客の購買履歴
・顧客のアンケート集計結果
・自社運営サイトの閲覧履歴など
・顧客の購入履歴をもとに分析したおすすめ商品
・休眠顧客へのDM
・カスタマーサポートの履歴から対応策の検討
プライベートDMP・顧客の購買情報
・自社運営サイトの閲覧履歴など
・ECサイトからの顧客購買履歴をもとに新商品を提案
・顧客属性に基づいたマーケティング施策
パブリックDMP・Cookie
・デバイス
・IPアドレス
・属性を絞ったWeb広告の配信など

4-1.プライベートDMP

プライベートDMPとは、自社データを活用するためのDMPであり、CDPのように以下の顧客情報を一元管理しています。

 

  • 自社で蓄積した顧客情報
  • ECサイトで収集した購買履歴
  • CRMやコールセンターログ
  • 広告配信データ
  • 営業顧客リスト
  • アンケートの集計結果

 

例えるならば、自社データや情報の保管庫のようなイメージです。パブリックDMPとは違い、自社に限定したデータを取り扱うのが特徴。保管庫に一元的に格納された自社データをより深く分析することで、CRM施策やLTVの向上などに役立ちます。

 

プライベートDMPとCDPは、ほぼ同義の意味で使われることも覚えておきましょう。

4-2.パブリックDMP

一方、パブリックDMPは「オープンDMP」とも呼ばれ、社内データを一元的に管理するプライベートDMPやCDPとは異なり、外部データを中心に管理しています。つまり、顧客個人を識別した情報は保管せず、取得できるデータは、3rd Partyデータと言われる匿名の顧客情報です。

 

パブリックDMPで保管できる情報には、以下のようなものがあります。

 

  • 年齢
  • 性別
  • 他社サイトの閲覧履歴
  • 検索エンジンの検索履歴

 

これらの情報を、Cookieやデバイス、IPアドレスなどの匿名情報から取得しています。

 

パブリックDMPは、外部情報を収集するため、CDPのように個人を識別できる情報を収集、保管することはできません。そのため膨大な外部情報を活用した新規顧客開拓や、広告運用をはじめとするWebマーケティング集客施策におすすめです。

 

ここまでの内容で、CDPとプライベートDMPは同義ですが、パブリックDMPとは取り扱うデータそのものが異なるということが理解できました。また、それぞれで活用できるマーケティング施策にも違いがあるため、ぜひ参考にしてみてください。

5.最適なCDPツール選びのポイントとは

ここでは、自社に最適なCDPツール選びのポイントについて、詳しくご紹介します。

 

一口にCDPツールと言っても、導入する業界に合わせて、最適な分析方法や操作画面の使い勝手は異なり、事前の確認が必要です。1つずつ確認していきましょう。

5-1.業種に合わせた分析が可能か

さまざまなシステムにまたがる顧客情報を効率良く収集できるCDPツールですが、データを収集するだけでは意味がありません。収集・統合したデータをもとに、自社の業種に合わせた最適な分析が必要です。

 

例えば、以下のようにさまざまな分析方法を導入しているCDPツールがあるため、事前に確認してみましょう。

 

  • 経営部門:決算時期や閑散期への対応を分析
  • マーケティング:購買履歴や顧客要望に沿った商品やサービスの分析
  • 製造:生産数増減のタイミングを購買履歴などに基づいて提案する分析

 

このように検討している業種や部門に応じて、CDPツールに必要な分析方法は異なります。ぜひ、事前に最適化したうえで検討してみてください。

5-2.管理画面は操作しやすいか

CDPツールは、顧客情報を自動で収集・分析でき非常に便利ですが、必要に応じて企業側がデータを編集する場合もあります。そのため、CDPツール管理画面の操作感については、事前に確認しておいた方が良いでしょう。

 

例えば、ユーザーの利用動向や属性情報をワンクリックでインポートできるなど、UIやUXを工夫しているCDPツールが理想です。多くのCDPツールでは、無料トライアルを設けていますから、ぜひ各ツールを比較検討してみてください。

 

またマルチデバイス対応のCDPツールがほとんどですので、スマートフォンやタブレットなどで使用感をチェックしましょう。

5-3.サポート体制は充実しているか

データ統合・分析・広告連携・スコアリング・外部ツールとのAPI連携など、CDPツールにはさまざまな機能があり、導入時には緻密な設計が必要不可欠です。自社にマーケティング人材のリソースが確保できる状況では、専任者を中心に設計を進めますが、そうでない場合には、ベンダーに設計からサポートを依頼します。CDPツール導入後のサポートやマーケティング全体の設計まで対応してもらえるか、各社のサポート内容を比較しましょう。

 

また、自社にCDPツールの活用ノウハウが不足している場合、ベンダーが運用ノウハウを提供してくれるケースもあります。事前にどのような支援を受けられるのかも、確認してみてください。

6.CDP導入で得られる効果について

最後にCDP導入で得られる効果について、改めて整理したいと思います。費用に対して、十分な効果が得られるのか確認しておきましょう。

6-1.顧客ごとの個別アプローチが可能

複数のシステムにサイロ化していた顧客情報を統合し、顧客IDごとに管理できるため、個別のアプローチが可能です。顧客ごとの興味や関心に基づいて、よりピンスポットの戦略的なマーケティング施策を進められるでしょう。

6-2.顧客データのサイロ化を防ぎ業務効率化へ

複数のシステムに顧客データを保管している場合、管理が不十分になり、課題の発見や改善スピードが遅れるケースがあります。

 

しかし、CDPツールを導入すれば、これまで複数のシステムにまたがっていた顧客データを統合できサイロ化を防止。

 

その結果、顧客の課題についてスピーディーに分析し、PDCAサイクルを高速化できます。顧客データの可視化、サイロ化防止、業務効率の向上にCDPツールを検討してみてください。

まとめ

CDPとは「Customer Data Platform」の略であり、自社が蓄積した1st Partyデータなどを収集・統合し、分析するためのデータプラットフォームのことでした。

 

サイロ化していた顧客データの統合を容易にし、最適化されたデータを分析することで、顧客属性に合わせたマーケティング戦略が可能です。

 

しかし、CDPでは膨大な顧客情報を収集できるものの、統合データの分析や個別シナリオの作成には多くのリソースが必要で、導入から運用に至るまで容易ではありません。そこで、アドフレックス・コミュニケーションズでは、AI搭載型CDPを提供するLytics(リティクス)とパートナー契約を締結。

 

AIがユーザーインサイトや行動を分析し、最適なセグメントの設計や発見をもたらし、精度の高いマーケティング施策をサポートいたします。アドフレックスは、デジタルマーケティング分野での、さまざまな課題解決に向けて、最適なAIソリューション・サービスを拡大し、新しい価値の提供に努めてまいります。

 

Lyticsについての詳細は、こちらよりお気軽に問い合わせください。

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