１．マーケターがおさえておくべき海外デジタルマーケティングのトレンド9選

さっそく、海外デジタルマーケティングのトレンドを9つご紹介します。日本市場に取り入れられるものもあるので、ぜひ最後までお読みください。

１-１．AIのさらなる普及

世界的コンサルティング会社PwCが、アメリカを拠点にする企業1,000社以上を対象に実施した調査によると、全体の52%がAIの導入を進めています。

AIを適切に活用することで、人材コストをおさえつつ業務の効率化が図れるようになります。

【例】

• アメリカの大手半導体メーカーNVIDIA（エヌビディア）は、2021年に対話型AIフレームワーク「Jarvis」の提供を発表。高精度な自動音声認識、人間の能力を超えた言語理解を有し、様々な業界や分野での活用が期待されている。
• 自然言語処理を応用し、SEO対策されたオリジナルコンテンツをAIが自動で作成。
• 検索結果画面の上位記事を分析し、推奨ワードや入れるべきトピックなどを提示するAIソフトウェアも開発されている。

AIは、消費者行動や検索パターンなどの分析も得意とします。

SNSやリスティング広告などで蓄積したデータをAIに分析させることで、消費者の興味関心や自社製品の認知経路などを把握でき、最適な改善策へとつなげられるでしょう。

今後はいかにAIを上手く活用し、デジタルマーケティングの効果を最大化するかがカギとなります。

１-２．AIによるWeb広告運用の最適化

依然として、海外ではAIを用いたWeb広告運用が主流となっています。

たとえば、AIが自動で広告枠を売買するプログラマティック広告を活用すれば、より確実で費用対効果の高い広告運用ができます。

プログラマティック広告とは：
プラットフォームを介して広告枠の自動入札をリアルタイムで行い、広告配信する仕組み。

海外では全体の約70%がプログラマティック広告で配信されるほど浸透しており、最近は日本でも耳にするようになりました。

世界のプログラマティック広告費は日本円で約14兆8237億円まで伸長しており、うち約60%はアメリカの企業によるものです。

アメリカのプログラマティック・ディスプレイ広告費は18.4%まで増加すると予想されている。

今後さらにAIが進化することで、より高度なWeb広告運用が定着していくでしょう。弊社もまた、世界最先端のAIによる広告運用を手がけています。ご興味のある方は、お気軽にご相談ください。

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１-３．音声検索の普及

海外では、音声検索の普及率が拡大しています。それに伴い、デジタルマーケティング戦略を見直す企業が増加中です。

音声検索でおさえておくべきポイントは、以下の通りです。

• インターネット検索の20%が音声検索
• 成人の40%が音声検索を毎日利用している
• 消費者の58%がローカルビジネス情報を探すために音声検索を活用している

海外では、音声検索は重要な顧客接点の1つです。

日本でも普及しつつあるスマートスピーカーですが、Googleアシスタントは100万以上、Alexaは10万以上のアクションを実行します。

たとえば今後、「ユーザーの質問に対する回答とともに広告が流れる」といったように、GoogleアシスタントやAlexaで広告配信ができるようになる可能性があります。

現状、日本ではまだ音声検索は普及していません。しかし、いずれ普及する流れが来ることを考えると、音声検索SEOや音声広告について検討しておくのが良さそうです。

１-４．プッシュ通知

近年、個人情報保護の動きが高まっており、マーケティング担当者はメールマーケティングやWeb広告などの対策を講じる必要が出てきました。また、若年層は企業メールや広告を避ける傾向にあります。

このような背景もあり、2022年はプッシュ通知を採用する企業が増えると予想されています。

プッシュ通知とは：
アプリやWebサイトから直接ユーザーの端末に通知する機能。

パーソナライズ化されたプッシュ通知は、ユーザーのエンゲージメントを高め、コンバージョンへつなげます。

顧客との接点を維持し、エンゲージメント率を向上させるためにも、プッシュ通知に着目してみるのもおすすめ。

１-５．ファーストパーティーCookieの収集

購買や閲覧履歴など、Webサイト上のユーザー行動を把握できるCookie（クッキー）は、Web広告において重要な役割を果たしてきました。

Cookieによって企業はあらゆるユーザー情報を収集でき、パーソナライズ化した広告を配信できている。

しかし、個人情報保護の高まりから、サードパーティーCookieが廃止されようとしています。

Googleは、2023年にChromeのサードパーティーCookieを廃止すると発表。その流れを汲んで、2022年はファーストパーティーCookieの収集に注力する企業が増えるでしょう。

ファーストパーティーCookieとは：
企業が独自に収集するデータ。

データの収集方法としては、オムニチャネルが有効な施策となります。リアル店舗やWebサイト、SNSなど、さまざまなタッチポイントでデータを収集しましょう。

また、ファーストパーティーCookieを集める際は、収集するデータの種類や使用法などを顧客に説明し、透明性を確保しなければいけません。

不透明なデータ収集は、ブランド毀損や顧客の信頼の喪失へとつながるリスクがある。

１-６．Amazon広告

Web広告と聞いて、GoogleやYahoo!、各種SNSを思い浮かべる方がほとんどではないでしょうか。しかし今、海外で注目を集めているのがAmazon広告です。

Amazonは、今や全世界に2億人以上のプライム会員を有する、認知度や売上の向上を目指す企業に最適なプラットフォームの1つ。

Amazonで広告を出稿する最大のメリットは、購買意欲の高い顧客にリーチできること。

【例】「ドラム式洗濯機」と検索する場合の目的

• GoogleやYahoo!：購入検討や機能・製品比較、修理などさまざま。
• Amazon：ユーザーの多くが、製品購入を前向きに検討している。

また、Amazonは広告のターゲティング精度を高めるために、ファーストパーティーデータを利用しています。

今後、Amazon広告がさらに拡大する可能性は十分あるので、前向きに検討するのがおすすめ。

１-７．インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングとは：
SNS上で大きな影響力を持つインフルエンサーに、自社製品やサービスを紹介してもらうマーケティング手法。

2021年、インフルエンサーマーケティングの市場規模は日本円で約1兆5850億円に達し、今後も拡大し続けると予測されています。

海外ではBtoC企業はもちろん、AdobeやSAPなどのBtoB企業もインフルエンサーマーケティングに取り組んでいます。

今後、日本で注目したいのはレビューインフルエンサーです。

レビューインフルエンサーとは：
InstagramやTikTokなどで商品の使用した感想を伝える人たちを示す。

レビューインフルエンサーの投稿は、通常よりもエンゲージメント率が高く、購買に直結しやすい傾向です。

2022年も引き続き、インフルエンサーマーケティングが注目を集めるでしょう。

１-８．LinkedInの成長

LinkedInは実名制のSNSです。Facebookと似ていますが、Facebookは家族や友人とつながる限定的なコミュニティであるのに対し、LinkedInは多くの人とつながれるオープンコミュニティとなっています。

LinkedInは、月間アクティブユーザー数とエンゲージメント数が増加中の急成長プラットフォームです。近年、日本でも存在感を増しているため、マーケティング担当者は注目しておきましょう。

特に、LinkedInは「ビジネス特化型SNS」と言われるだけあり、数多くの意思決定者が登録しています。

BtoB企業にとってLinkedInはリード獲得に有効なプラットフォームの1つと言える。

１-９．インタラクティブコンテンツ

インタラクティブコンテンツとは：
顧客と双方向にコミュニケーションがとれるコンテンツを示す。

2022年は、テキストベースのコンテンツからインタラクティブコンテンツへのシフトがトレンドとなります。

インタラクティブコンテンツの主な例は以下の通りです。

• クイズや投票
• AR広告
• 360度動画
• 計算機

インタラクティブコンテンツは、人々の記憶に残りやすく、ブランドとの結びつきを感じやすい傾向にあります。

結果的に、インタラクティブコンテンツはコンバージョンにつながりやすい。

２．まとめ

デジタルマーケティングは海外の方が進んでいるため、マーケティング担当者は日頃から海外のトレンドにアンテナを張っておく必要があります。

今回紹介した9つのトレンドはどれも重要ですが、特に注目したいのがAIの活用です。AIを活用すれば、リスティング広告やSEO対策など、さまざまな施策の最適化が図れます。

本記事でご紹介した内容を参考に、自社のマーケティング施策に最新の手法を取り入れてみてはいかがでしょうか。